大阪国際大学は、「卒業認定・学位授与の方針」（ディプロマ・ポリシー）、「教育課程編成・実施の方針」（カリキュラム・ポリシー）、「入学者受入れの方針」（アドミッション・ポリシー）を以下のように定めます。
大阪国際大学卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
本学は、建学の精神である「全人教育」のもと、以下の能力を備え、学則その他諸規定に定める卒業要件を満たした者に学位を授与する。
- 知識・理解
(1) それぞれの分野における知識、技能等を体系的に理解している。 (2) 修得した知識体系や技能等を文化・歴史や実社会と結びつけて理解することができる。 - 汎用的技能
(1) 他者との良好なコミュニケーションを保つことができる。 (2) 修得したICTスキルを活用して、様々な事象や情報を分析し理解することができる。 (3) 情報や知識を論理的に分析することができる。 (4) 自己及び社会の課題を発見し、解決に向けて取り組むことができる。 - 態度・志向性
(1) 自らを律して行動する姿勢を持っている。 (2) 他者を尊重し、協調・協働して行動することができる。 (3) 自己の良心と社会規範に則り、誠実に物事に取り組むことができる。 (4) 社会の一員としての自覚を持ち、主体的に行動することができる。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
本学は、建学の精神である「全人教育」及び学則に定める教育目的を達成するために以下のとおり教育課程を編成する。
- 教育課程は、「総合的な教養教育」と「幅広い職業人の養成」を念頭に編成する。
- 教育課程は、「学部・学科科目」等の科目区分を設け、必要に応じて、それぞれに下位の科目区分を設ける。
- 開講科目は、必修科目、選択科目及び自由科目に区分し、履修年次を設ける。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
本学は、建学の精神と教育目的に共感し、次のような考えや目的を持った学生を求める。
- 学修意欲を持ち、他者と協働できる社会性を身につけ、各々の分野で活躍するために必要な基礎力を、積極的に身につけようとする意志を持つ人。
- 人間や社会への関心と好奇心を有し、自身が学びたい分野を、自己の成長と将来の可能性につなげ、活躍していきたいという強い意欲を持つ人。
人間科学部
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
人間科学部は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、コミュニケーション、人間の健康及びスポーツの側面から人間の総合的理解を目指し、健康で心豊かな社会の発展に寄与できる人材の養成を目的とする。
それぞれの学科、領域において深い人間理解がなされ、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
人間科学部の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成する。
- 現代を生きる社会人として幅広い視野と豊かな教養を養うために「共通教育科目」を置き、各学科には、それぞれの専門領域に沿って「学部・学科科目」を編成する。
- スポーツ行動学科においては、さらに「教職関係専門科目」を置く。
人間科学部 心理コミュニケーション学科
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
心理コミュニケーション学科では、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。
- 知識・理解
(1) 心の働きに関する知識を修得している。（心理知識） (2) コミュニケーションに関する知識を修得している。（コミュニケーション知識） (3) アクションの要素を含んだ企画を計画・実行・評価するための知識を修得している。（アクション知識） - 汎用的技能
(1) 日々の生活のなかで問題を発見し、解決に向けて取り組むことができる。（問題発見・解決力） (2) 情報を読み解き、筋道立てて物事を考えることができる。（論理的思考力） (3) 日々の生活のなかで他者との良好なコミュニケーションをとることができる。（コミュニケーション・スキル） - 態度・志向性
(1) 自分の意志で物事に取り組むことができる。（主体性） (2) 社会生活における規律を遵守し、責任をもって行動することができる。（規律性） (3) 受容的な態度をもって多様な他者と接することができる。（寛容性） - 統合的な学修経験と創造的思考力
大学生としての基本的・汎用的なスキル、人間とその社会におけるコミュニケーションについて専門的な研究を行う者としてふさわしい態度・志向性を身につけ、それらの学修経験の総合として現実の生活の中で柔軟に活用できる全人的な能力を体得している。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
心理コミュニケーション学科では、学科が掲げる人材養成の目的を果たすために、以下の方針に基づいたカリキュラムを編成する。
- カリキュラム編成
(1) 学科の有する学問領域における人間の心の働きと社会の理想的な在り方についての知識を修得するべく、「コア科目」、「心理の理解」分野、「コミュニケーションの理解」分野、「アクションの理解」分野、及び「セミナー」で構成するカリキュラムを置く。 (2) 「心理の理解」分野は、「心理学基礎科目」、「心理学発展科目」及び「実習・演習科目」で構成する。 (3) 「コミュニケーションの理解」分野は、「社会学科目」、「ファッション科目」で構成する。 (4) 「アクションの理解」分野は、「アクション科目」で構成する。 - 教育内容・方法
(1) 学生は、「コア科目」において、本学科の基幹科目を学ぶ。 (2) 学生は成長過程の中で、「心理の理解」において基礎となる他者との関わり方、集団生活の素養を身につけるとともに、「コミュニケーションの理解」において社会の仕組みやファッションや人間性の本質的理解を深める。 (3) 学生は、「アクションの理解」において、PBL、フィールドワークなどの実践的教育活動（アクション）を通して、4年間をかけて学びの幅を広げ、主体的な社会人へと成長する。 (4) セミナーは3年次から4年次まで各年次で開講される。「セミナーⅢa・セミナーⅢb」では、専門的な授業を行い、「セミナーⅣa・セミナーⅣb」では、卒業研究を必須とした、より発展的な授業を行う。 - 学修成果と評価
定期試験のほか、レポート課題、小テスト、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、多角的に学修成果を測り評価を行う。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
心理コミュニケーション学科では、学科の掲げる教育目的を踏まえ、次の者を幅広く受け入れる。
- 人間の心理と人とのコミュニケーションに関心を持っている人。
- 人と社会を幸せにしたいと考えている人。
- 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。
- 幅広く様々なことを学ぶ意欲がある人。
以上の項目を募集方針の要素として、教科・科目を設定して筆記試験を中心とする一般選抜試験と、面接などを中心とする各種選抜試験を実施しているが、高等学校における学力の3要素である「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性・多様性・協働性」等を、それぞれの選抜試験において重みづけを行い評価する。
【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】
- 文献・資料を読んで、その内容を理解し、まとめることができる能力を有していること。
- 自分の考えを人前で話すことができる程度の国語、または、英語の基礎的な能力を有していること。
- 生徒会活動やボランティア活動などの諸課外活動を経験していることが望ましい。
人間科学部 人間健康科学科
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
人間健康科学科では、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。
- 知識・理解
(1) 健康増進に役立つ運動やレクリエーションに関して、基礎的知識を身につけている。 (2) 心の健康のケアと増進に関して、基礎的知識を身につけている。 (3) 健康増進に役立つ食生活に関して、基礎的知識を身につけている。 (4) 福祉・介護や安全に関して、基礎的知識を身につけている。 - 汎用的技能
(1) 思考力：事実や意見を吟味して正確に理解し、筋道立てて考えることができる。 (2) 文章表現力：適切な文体や表記法で日本語の文章が書ける。 (3) プレゼンテーション力：音声や身体表現等を用いて的確な発表ができる。 (4) 情報リテラシー：様々な手法を用いて情報を収集し、信憑性や倫理面にも留意して活用できる。 - 態度・志向性
(1) 自分を律して計画的に行動できる。（自己管理力） (2) 指示を待たずに自分から行動を起こせる。（行動力） (3) 他者と協調して物事を進められる。（人間関係力） - 統合的な学修経験と創造的思考力
卒業研究の作成と発表を通して、自らが立てた新たな課題を解決することができる。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
人間健康科学科では、学科が掲げる人材養成の目的を果たすために、以下の方針に基づいたカリキュラムを編成する。
- カリキュラム編成
(1) 「からだの健康」、「こころの健康」、「食と健康」及び「社会と健康」の4つの分野を軸として、「健康」を多角的に学ぶことのできる編成を行う。
「からだの健康」：健康づくりに役立つ運動とレクリエーションの知識と技術を学ぶ。
「こころの健康」：ストレスに負けず実力を発揮できる実践的な心理学の知識を学ぶ。
「食と健康」：健康的な食生活を送れるよう、栄養の知識や調理の技術を学ぶ。
「社会と健康」：生涯の健康を守るために必要な福祉・介護や安全の知識を学ぶ。(2) 「健康」について理解するために欠かせない科目として「コア科目」を設ける。
「コア科目」は、基礎科目と応用科目で編成し、初年次から上位年次に向けて学修を進める上での基盤科目と位置付けられるものである。(3) 「コア科目」のほか、「からだの健康」、「こころの健康」、「食と健康」、「健康と社会」及び「セミナー」の各専門領域の科目群を置く。 - 教育内容・方法
(1) 健康に関する理論を学ぶとともにレジャースポーツや実習、演習など豊富な体験型授業を通して実社会のニーズに応える教育を行う。 (2) セミナーは3年次から4年次まで各年次で開講される。「セミナーⅣa・セミナーⅣb」では卒業研究の完成に向けて、プロジェクト型の授業を展開する。 - 学修成果と評価
定期試験のほか、レポート課題、小テスト、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、多角的に学修成果を測り評価を行う。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
人間健康科学科では、学科の掲げる教育目的を踏まえ、次の者を幅広く受け入れる。
- 「人間」、「社会」、「健康」に対する関心を持っている人。
- 「心豊かに人生を生きる技と、社会人として必要な基礎的能力を身につける」という学科の理念に共感できる人。
- 将来は、健康をはじめとしたさまざまな分野で、人々の幸せのために貢献しようとする意欲を持っている人。
- 何ごとに対しても積極的に取り組み、常に自分を成長させていこうと考えている人。
以上の項目を募集方針の要素として、教科・科目を設定して筆記試験を中心とする一般選抜試験と、面接などを中心とする各種選抜試験を実施しているが、高等学校における学力の3要素である「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性・多様性・協働性」等を、それぞれの選抜試験において重みづけを行い評価する。
【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】
保健体育・家庭科及び生物の各分野の基礎的な内容を理解していること。
人間科学部 スポーツ行動学科
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
スポーツ行動学科では、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。
- 知識・理解
(1) 体育・スポーツ・健康を科学的に理解する基礎的知識を身につけている。 (2) 体育・スポーツ・健康指導に関する基礎的知識を身につけている。 (3) スポーツマネジメントに関する基礎的知識を身につけている。 - 汎用的技能
(1) スポーツに関する基本的な技能を身につけている。 (2) 体育・スポーツに関する実践的な指導能力を身につけている。 (3) スポーツ場面における基礎的なマネジメント能力を身につけている。 - 態度・志向性
(1) 課題を発見し、その解決のために実践的な行動をとることができる。（課題発見力、実践力） (2) 他者と協調・協働して行動できる。（親和力、協働力） (3) 自らを律して行動できる。（自己管理力） - 統合的な学修経験と創造的思考力
学修を通して、環境の変化に応じた体育・スポーツ・健康のあり方や価値を創造し、持続可能な社会と結びつけて思考することができる。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
スポーツ行動学科では、学科が掲げる人材養成の目的を果たすために、以下の方針に基づいたカリキュラムを編成する。
- カリキュラム編成
(1) 体育・スポーツ・健康の科学的基礎知識を修得し、「スポーツ教育」、「健康・スポーツ」及び「スポーツマネジメント」の分野を軸として、理論と実践によりスポーツを心身のメカニズムから学ぶことのできるよう、教育課程を編成する。
「スポーツ教育」：体育・スポーツの科学的知識をもとに、的確な実践理論と指導法を学び、良き教育者となる資質を磨く。
「健康・スポーツ」：スポーツ医学、スポーツ生理学、スポーツ心理学、運動処方、コンディショニングなどの健康・スポーツ科学の学びを通して、指導スキルを磨く。
「スポーツマネジメント」：スポーツ振興の担い手となることができるよう、スポーツ関連企業・団体・地域で役立つ知識と実践能力を養い、マネジメントスキルを磨く。(2) カリキュラムの編成方針に従い、「スポーツと身体」、「スポーツ実技」、「スポーツコーチング」、「スポーツマネジメント」及び「セミナー」の各領域の科目群を置くとともに、「教職関係専門科目」を配置する。 - 教育内容・方法
(1) 中学校教諭一種免許状（保健体育）・高等学校教諭一種免許状（保健体育）の取得に向けて教職志望者のための特別プログラムを設ける。 (2) 健康・スポーツ分野、スポーツマネジメント分野では、卒業の進路に応じて資格取得に向け、理論と実践の両面から専門スキルを養うための科目を設ける。 (3) セミナーは3年次から4年次まで、少人数による指導を行う。問題解決のための情報収集と調査に関する能力、専門分野の研究及び論文作成に必要な文献や資料の読み方、あるいは理解した内容を的確に表現する能力を身につけることを目指す。 - 学修成果と評価
定期試験のほか、レポート課題、小テスト、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、多角的に学修成果を測り評価を行う。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
スポーツ行動学科では、学科の掲げる教育目的を踏まえ、次の者を幅広く受け入れる。
- 本学科の特性を理解し、勉学と課外活動を両立できる人。
- スポーツ教育、健康・スポーツ指導、スポーツマネジメントに興味・関心がある人。
- 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。
- 幅広く様々なことを学ぶ意欲があり、地道に継続した努力を惜しまない向上心のある人。
以上の項目を募集方針の要素として、教科・科目を設定して筆記試験を中心とする一般選抜試験と、面接などを中心とする各種選抜試験を実施しているが、高等学校における学力の3要素である「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性・多様性・協働性」等を、それぞれの選抜試験において重みづけを行い評価する。
【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】
体育及び保健の基礎的な内容をよく理解していること。
国際教養学部
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
国際教養学部は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、英語、中国語、韓国語などの外国語の高度な運用能力を修得するとともに、日本文化及び世界の様々な文化を理解し、日本社会及び国際社会で活躍できる実践的技能を身につけた人材の養成を目的とする。
それぞれの学科において、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
国際教養学部の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成する。
現代の国際社会での活躍に必要な基礎的な教養と知識を身につけるために「共通教育科目」を置き、各学科には、それぞれの専門領域に沿って「学部・学科科目」を編成する。
国際教養学部 国際コミュニケーション学科
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
国際コミュニケーション学科では、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。
- 知識・理解
(1) 英語や中国語の基礎的な運用能力を身につけている。 (2) 多文化や国際社会、国際関係についての基本的な知識を身につけ理解している。 (3) 経営やマーケティングに関する知識・理解を基礎にして、国際ビジネスに関する基本的な知識を身につけ理解している。 (4) 日々発達する情報コミュニケーション技術(ICT)の基礎を理解し、今後とも変化し続けるICT環境に適応できる。 - 汎用的技能
(1) 英語や中国語によるコミュニケーション能力を身につけている。 (2) 海外の文化や価値観の違いに関心を持ち、それに柔軟に対応できる素養を身につけている。 (3) ビジネスを理解するうえで必要な、国際的な視野を持ち、論理的、複眼的に思考し判断する素養を身につけている。 (4) デジタル技術の基礎を理解し、それを国際社会やビジネスで活用できる素養を身につけている。 - 態度・志向性
(1) 他者と協調・協働して行動できる。（親和力、協働力） (2) 国際社会の一員として、規範やルールに従って行動できる。（倫理観） (3) 自ら課題を見つけ、実践する行動力を持つ。（課題発見力、実践力） - 統合的な学修経験と創造的思考力
4年間の学修の成果として卒業研究の作成と発表に従事し、新たな課題を発見するとともに、独自の調査・分析に基づきその解決策を策定することができる。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
国際コミュニケーション学科では、学科が掲げる人材養成の目的を果たすために、以下の方針に基づいたカリキュラムを編成する。
- カリキュラム編成
(1) 国際社会で活躍するために必要とされる英語や中国語の運用能力を身につけるとともに、日本文化及び世界の様々な文化に関する深い理解力に加え、国際的なビジネスなどにおいて職務遂行に耐えうる能力を修得し、またICTを活用できる具体的な専門知識を修得するための科目を配置する。 (2) 専門領域を構成する科目群として「基礎英語プログラム」、「第二外国語」、「中級英語プログラム」、「ICT」、「国際ビジネス」、「多文化理解」、「上級英語プログラム」、「中国語インテンシブ」及び「セミナー」を置く。 - 教育内容・方法
(1) 「国際コミュニケーション分野」と「ビジネスコミュニケーション分野」の2つの分野を設ける。 (2) １年次から２年次の２年間で英語または中国語を集中的に学ぶ「英語インテンシブプログラム」及び「中国語インテンシブプログラム」を設ける。 (3) 国際社会で活躍するために必要とされる高度な英語や中国語の運用能力を養成する科目を設ける。 (4) 貿易業や流通業等において職務遂行に耐えうる能力を養成する科目を設ける。 (5) デジタル技術を活用できる能力を養う科目を設ける。 (6) セミナーは3年次から4年次まで各年次で開講される。専門分野の研究及び論文作成に必要な文献や資料の読み方、あるいは理解した内容を的確に表現する能力を身につけることを目指す。 - 学修成果と評価
定期試験のほか、レポート課題、小テスト、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、多角的に学修成果を測り評価を行う。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
国際コミュニケーション学科では、学科の掲げる教育目的を踏まえ、次の者を幅広く受け入れる。
- 語学力と行動力をもって国際社会で活躍したいと考えている人。
- 多文化に関心を持っている人。
- 基本的な言語コミュニケーションができること。
- 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。
以上の項目を募集方針の要素として、教科・科目を設定して筆記試験を中心とする一般選抜試験と、面接などを中心とする各種選抜試験を実施しているが、高等学校における学力の3要素である「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性・多様性・協働性」等を、それぞれの選抜試験において重みづけを行い評価する。
【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】
- 国語や英語に興味を持ち高校レベルの基礎的な学力を有していること。
- 積極的に実用英語技能検定、GTEC®、TOEIC®などの資格を取得しようとする意欲を有していること。
国際教養学部 国際観光学科
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
国際観光学科では、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。
- 知識・理解
(1) 観光ビジネス、ホスピタリティに関する知識と実践的能力を身につけている。 (2) 外国語の運用能力及び多文化や国際社会、国際関係についての理解力を身につけている。 (3) 日本を中心に広く世界の文化や芸術、芸能についての知識を持ち、効果的にその広報や宣伝、企画などを行うことができる能力を身につけている。 - 汎用的技能
(1) 英語や中国語等の外国語によるコミュニケーション能力を身につけている。 (2) 海外の文化や価値観の違いに関心を持ち、それに柔軟に対応できる素養を身につけている。 (3) ビジネスを理解するうえで必要な、国際的な視野を持ち、論理的、複眼的に思考し判断する素養を身につけている。 (4) 学芸的なセンスを身につけ、それに依拠した情報発信能力と企画力を身につけている。 - 態度・志向性
(1) 他者と協調・協働して行動できる。（親和力、協働力） (2) 国際社会の一員として、規範やルールに従って行動できる。（倫理観） (3) 自ら課題を見つけ、実践する行動力を持つ。（課題発見力、実践力） - 統合的な学修経験と創造的思考力
4年間の学修の成果として卒業研究の作成と発表に従事し、新たな課題を発見するとともに、独自の調査・分析に基づきその解決策を策定することができる。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
国際観光学科では、学科が掲げる人材養成の目的を果たすために、以下の方針に基づいたカリキュラムを編成する。
- カリキュラム編成
(1) 世界各地で盛んな観光という現象を重視し、政治・経済・社会・文化の諸側面から学際的に捉えた総合的な観光の理解を促す。加えて、観光産業の基盤となる文化・芸術・歴史及び様々なエンタテインメントについての実践的な知識を取得する。以上の目的のために、観光及び様々な文化交流の場でグローバルに活躍できる人材を育成するための実践的なカリキュラムを編成する。 (2) 専門領域を構成する科目群として「基礎英語プログラム」、「第二外国語」、「中級英語プログラム」、「国際社会の理解」、「エンタテインメント」、「韓国語と社会文化の理解」、「ミュージアム」、「日本文化・多文化理解」、「観光学とホスピタリティ」及び「セミナー」を置く。 - 教育内容・方法
(1) 「観光・ホスピタリティ分野」、「異文化交流分野」及び「ミュージアム・エンタテインメント分野」の3つの分野を設ける。 (2) １年次から２年次の２年間で英語または中国語を集中的に学ぶ「英語インテンシブプログラム」及び「中国語インテンシブプログラム」を設ける。 (3) 政治、経済、社会、文化の諸側面から観光とホスピタリティを学際的にとらえる科目を設ける。 (4) 観光及びホスピタリティに関する実践的知識を修得させる科目を設ける。 (5) ミュージアムやエンタテインメントにおける専門知識を養成する科目を設ける。 (6) 多文化交流に関わる理解を促す科目を設ける。 (7) 博物館学芸員関連科目を置き、国家資格である博物館学芸員の資格が取得できる科目群を設ける。 (8) 国内旅行業務取扱管理者及び総合旅行業務取扱管理者に関する資格取得を奨励する。また、観光庁長官登録研修機関としての認定を受け、国内旅程管理主任者の資格取得に対応する指導と研修を行う。 (9) セミナーは3年次から4年次まで各年次で開講される。専門分野の研究及び論文作成に必要な文献や資料の読み方、あるいは理解した内容を的確に表現する能力を身につけることを目指す。 - 学修成果と評価
定期試験のほか、レポート課題、小テスト、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、多角的に学修成果を測り評価を行う。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
国際観光学科では、学科の掲げる教育目的を踏まえ、次の者を幅広く受け入れる。
- 多文化や日本文化に関心を持っている人。
- 観光やホスピタリティに関連するビジネスに関心を持っている人。
- 文化・芸術・エンタテインメントに関連するビジネスに関心を持っている人。
- 基本的な言語コミュニケーションができること。
- 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。
以上の項目を募集方針の要素として、教科・科目を設定して筆記試験を中心とする一般選抜試験と、面接などを中心とする各種選抜試験を実施しているが、高等学校における学力の3要素である「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性・多様性・協働性」等を、それぞれの選抜試験において重みづけを行い評価する。
【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】
- 国語や英語に興味を持ち高校レベルの基礎的な学力を有していること。
- 地理や歴史分野の基礎的な学習内容を理解し、地理や歴史に関する検定などを受ける意欲を有していること。
経営経済学部
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
経営経済学部は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、経営学・経済学に関する知識を体系的・多角的に学び、持続可能な社会の発展に貢献できる人材の養成を目的とする。
それぞれの学科において、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
経営経済学部の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成する。
- 幅広い視野と豊かな教養を養うために「共通教育科目」を置き、各学科には、それぞれの専門領域に沿って「学部・学科専門科目」を編成する。
- 教育課程は、基幹的な科目から応用的な科目へとつながるカリキュラムを構築し、学生の主体的・自主的な学修を促す。
- 経営学・経済学の基本的で論理的な考え方を身につけるため、初年次において入門科目を配当し、2年次以降においてコース選択をし、各領域にかかる専門的な理論・知識・技能を理解・修得するための科目群を指定する。
- 具体的な事象や現場の問題に気づき、学ぶことに焦点を当て、演習系科目を設ける。
経営経済学部 経営学科
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
経営学科では、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。
- 知識・理解
(1) 企業経営に関わる理論的・実践的知識を理解している。 (2) マーケティングに関わる様々な活動に貢献する知識を理解している。 (3) サービスマネジメントに関わる様々な活動に貢献する知識を理解している。 (4) ベンチャービジネスに関わる様々な活動に貢献する知識を理解している。 (5) スポーツビジネスに関わる様々な活動に貢献する知識を理解している。 - 汎用的技能
(1) 現実の社会における継続的事業体に関する情報を収集し、選択・加工・整理し、適切な情報として発信することができる。 (2) 現実の社会における継続的事業体に関する歴史を考察し、社会の望ましい姿を構想することができる。 (3) 人間についての深い洞察力を持ち、多様な社会についてグローバルかつローカルな視野で考察し、それぞれの社会に適した事業を企画することができる。 (4) 事業の社会的意義を理解し、社会に対して発言し、多くの人々の支持を得ることができる。 (5) 多様な組織の中で多くの人々と協働しながら目的を達成することができる。 - 態度・志向性
(1) 営利・非営利の継続的事業体の経営の現状及び今後について、実証的な裏付けのある見解を持つことができる。 (2) 他者の意見を理解し、適切に評価し、位置づけることができる。 (3) 新たに生起する経営の事象に関して適切な解釈を与え、自ら意見を表明したり、実践に関与したりできる。 (4) 営利・非営利の継続的事業体の環境適応性について充分に理解し、継続的事業体を適切に組織化できる。 (5) 特定の経営課題について、文献やデータを収集し、吟味し、解決策を提示できる。 (6) 経営学とは何か、経営とは何かについて、それを専門としない者に説明できる。 - 統合的な学修経験と創造的思考力
専門領域の修得においても、さらには職業生活や社会生活においても必要となる知識・理解、汎用的技能、態度・志向性を統合的に活用し、それらの学修経験をベースとした創造的な卒業研究の作成と発表を通して、自らの能力を現代社会に役立てることができる。(1) 現代社会における様々な課題に対して多面的に捉え、そこから自らの見解を形成することができる。 (2) 修得した教養や技能を生かして、現代社会における課題を発見し、解決に努めようとすることができる。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
経営学科では、学科が掲げる人材養成目的を果たすために、以下の方針に基づいたカリキュラムを編成する。
- カリキュラム編成
(1) 専門的な理論・知識・技能を理解・修得させるために、「ビジネスの基礎」「企業経営の理解」「マーケティングの理解」「サービスマネジメントの理解」「スポーツビジネスの理解」「アクティブラーニング」「セミナー」に区分した科目を配置する。 (2) 経営学・会計学・マーケティングの基本的で論理的な考え方を身につけるため、初年次において「経営学入門」「会計学入門」「マーケティング入門」等を置く。2年次以降において、企業経営・マーケティング・ベンチャービジネス・スポーツビジネス等に関わる様々な専門科目群を置き、さらに領域別の専門的な学修プログラムを提供する。 (3) 3年次から4年次まで各年次でセミナーを開講し、最終成果としての卒業研究へと結実させるための科目として「セミナーⅢa・Ⅲb」「セミナーⅣa・Ⅳb」を置き、さらに地域課題や経営課題を解決するための少人数編成科目として複数の演習科目を置く。 - 教育内容・方法
(1) 基幹的な科目から応用的な科目へとつながるカリキュラムを構築し、学生の主体的・自主的な学修を促す。 (2) 各領域にかかる専門的な理論・知識・技能を理解・修得させるために、「企業経営・マーケティング」「ベンチャービジネス」「スポーツビジネス」の3つのコースを設置する。 (3) 具体的な事象や現場の問題に気づき、学ぶことに焦点をあて、各コースにおける演習科目群を中心として、PBL（Project or Problem Based Learning）型もしくはアクティブラーニング型の授業を展開する。 - 学修成果と評価
定期試験のほか、レポート課題、小テスト、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、総合的に学修成果を測り評価を行う。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
経営学科では、経営学の専門知識のみならず、経営を取り巻く社会の広い知識を身につけ、総合的な視野から社会の発展に貢献できる人材を養成することを目指す。このために、次のような者を幅広く受け入れる。
- 経営学科での履修に必要な基礎学力を持ち、企業経営・マーケティング・ベンチャービジネス・スポーツビジネスに関わる学修に意欲を持つ人。
- 絶えず変化する社会の中にあって、自らの思考能力、コミュニケーション能力を磨き、時代の先端を歩む意欲を持つ人。
- 持続可能性が求められる産業・経済社会にあって、現場の課題を発見し、情報を収集し、的確に判断し、問題を解決しうる意欲を持つ人。
以上の項目を募集方針の要素として、教科・科目を設定して筆記試験を中心とする一般選抜試験と、面接などを中心とする各種選抜試験を実施しているが、高等学校における学力の3要素である「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性・多様性・協働性」等を、それぞれの選抜試験において重みづけを行い評価する。
ただし、経営学科に入学するために、経営学の特別な基礎知識は必要としない。大学で学ぶにふさわしい意欲と基礎学力を備えた人材であれば、すべての人を歓迎する。
【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】
- 地理歴史分野及び公民分野の基礎的な内容を理解し、国内外の経営経済の動向や事情に関心を持っていること。
- 国際化する地域社会を理解し、各種資料を分析するための基礎能力として、国語、英語、数学についても幅広く学修していること。
- 簿記検定、情報処理検定、パソコン検定、電卓検定、珠算検定、暗算検定などの、企業経営・企業会計に関わる資格を取得していること。
- 特別活動・課外活動に積極的に参加することにより、自主的・協調的態度によるチームワークと奉仕の心を理解していることが望ましい。
経営経済学部 経済学科
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
経済学科では、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。
- 知識・理解
(1) 経済を理解する上での必要不可欠な基礎知識や持続可能性の観点からの経済活動についての知識を理解している。また、現代社会における法務、地域経済、財政や金融システムに関する知識についても理解している。 (2) 経済学のみならず、法律や行政分野を含めた総合的な視野からの広い知識を理解している。 (3) 国際化する地域社会についての広い視野を持ち、公共政策、地方自治、まちづくりなどを中心とする地域に関する知識を理解している。 - 汎用的技能
(1) 一定の仮定に基づいた理論モデルや操作可能なモデルを構築する演鐸的・帰納的な思考を通して、他の人々に自らの意見が一定の論理的根拠を持っていることを納得させるために必要な批判的・論理的思考能力を身につけている。 (2) 集められた情報の中から、統計的なパターンや一定の法則を発見し、その因果関係について考察する能力を身につけている。 (3) 数値データや統計分析を批判・検証できる能力や、正しいデータを読み取る能力を身につけている。 (4) 複雑多様化した経済社会の問題・課題を複眼的・数量的・論理的に理解・分析し、それらについて実践的に解決する能力を身につけている。 (5) 国際化する経済社会の捉え方はそれを見る角度によって多様であることから、価値観や判断基準の異なる考えを理解するための柔軟な姿勢や教養豊かなコミュニケーション能力を身につけている。 - 態度・志向性
(1) 生涯にわたって、経済学の視点を持ち、社会や地域の中で自分の役割を果たしていこうとする強い態度や意欲を有している。 (2) 地域社会の一員として、自らの存在意義を見いだすことができる。 (3) 経済学のみならず、経営学や情報、さらには法律や行政分野を含めて、広い知識を身につけ、総合的な視野から公共活動に貢献しようとする志を持っている。 (4) 持続可能な社会の実現に向けてコミットでき、それらの解決策を他者との協働の中からデザインし、地域に積極的に関わり続けようとする意欲や態度を身につけている。 - 統合的な学修経験と創造的思考力
専門領域の修得においても、さらには職業生活や社会生活においても必要となる知識・理解、汎用的技能、態度・志向性を統合的に活用し、それらの学修経験をベースとした創造的な卒業研究の作成と発表を通して、自らの能力を現代社会に役立てることができる。(1) 常に他者とのコミュニケーションをとりながら、自ら問題解決に見通しをもった行動ができる。 (2) 物事をその背景も含めて論理的に説明でき、自らの属する組織や社会に貢献できる。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
経済学科では、学科が掲げる人材養成目的を果たすために、以下の方針に基づいたカリキュラムを編成する。
- カリキュラム編成
(1) 学科科目を必修科目・選択科目に分類し、専門的な理論・知識・技能を理解・修得させるために、「経済事情・入門」「理論・政策」「経済学関連」「公共領域の総合理解」「プロジェクト演習」「セミナー」に区分した科目を配置する。 (2) 経済学の基本的で論理的な考え方を身につけるため、初年次において、必修科目として「経済学入門」を、2年次において、「ミクロ経済学Ⅰ・Ⅱ」「マクロ経済学Ⅰ・Ⅱ」を置く。さらに、2・3・4年次において、それら講義科目等を通して修得した知識などを使い、実際の地域課題や経済問題を解決するための少人数編成科目として、「地域合意形成演習」「プロジェクト演習Ⅰ～Ⅲ」や「ミクロ経済学演習」「マクロ経済学演習」などの科目を設ける。 (3) 3年次から4年次まで各年次でセミナーを開講し、それぞれ「セミナーⅢa・Ⅲb」「セミナーⅣa・Ⅳb」を置き、卒業研究の完成に向けて、プロジェクト型の授業を展開する。 - 教育内容・方法
(1) 基幹的な科目から応用的な科目へとつながるカリキュラムを構築し、学生の主体的・自主的な学修を促す。 (2) 各領域にかかる専門的な理論・知識・技能を理解・修得させるために、「金融・経済」「公共人材・公務員」の2つのコースを設置する。 (3) 具体的な事象や現場の問題に気づき、学ぶことに焦点をあて、「プロジェクト演習」科目群を中心として、PBL（Project or Problem Based Learning）型や実習型の授業を展開する。 - 学修成果と評価
定期試験のほか、レポート課題、小テスト、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、総合的に学修成果を測り評価を行う。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
経済学科では、経済学のみならず、経営学や情報、さらには法律や行政分野を含めた広い知識を身につけ、総合的な視野から経済社会や地域社会の発展に貢献できる人材を養成することを目指す。このために、次のような者を幅広く受け入れる。
- 国際化する経済社会や地域社会に関心を持ち、自主的・主体的にその問題解決に取り組もうとする強い意志を有している人。
- 行政・経済・税務に関わる公務員や、公共団体・NPO法人の職員、ファイナンシャルプランナーなどの金融・保険関係の専門家・責任者として活躍したいと考えている人。
- 経済学を中心とする幅広い分野の学問を修めるなど、将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。
以上の項目を募集方針の要素として、教科・科目を設定して筆記試験を中心とする一般選抜試験と、面接などを中心とする各種選抜試験を実施しているが、高等学校における学力の3要素である「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性・多様性・協働性」等を、それぞれの選抜試験において重みづけを行い評価する。
ただし、経済学科に入学するために、経済学の特別な基礎知識は必要としない。大学で学ぶにふさわしい意欲と基礎学力を備えた人材であれば、すべての人を歓迎する。
【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】
- 資料を読み解き、自らの考えを表現するとともに、他者との円滑なコミュニケーションを図るために、国語の基礎的能力を有していること。
- 経済社会における諸現象の統計的解析や、論理的思考の基礎となる数学について、基本的な内容を学修していること。
- 新聞・ニュース報道等を通じて、経済学科が対象としている社会の諸問題に関心を持つとともに、これらを探求するための基礎としての地理歴史・公民について幅広く学修していること。
- 特別活動・課外活動等に積極的に参加することにより、自主的・協調的態度によるチームワークと奉仕の心を理解していることが望ましい。
大阪国際大学 共通教育科目
学修成果
- 知識・理解
(1) 専攻する分野を学ぶうえで必要とされる基本的な人文、社会、自然に関する知識を修得し、理解している。 (2) グローバル社会で必要とされる文化、歴史及び国際関係に関する知識を修得し、理解している。 (3) 社会生活や職業生活で必要とされる基本的な知識を修得し、理解している。 - 汎用的技能
(1) 日本語や特定の外国語（英語、中国語、韓国語）を用いて読み、書き、聞き、話すことができる。（コミュニケーション・スキル） (2) 基礎的なICTの知識とスキルを修得し、これを適切に運用することができる。（数量的スキル、情報リテラシー） (3) 問題の所在を明らかにし、その解決に向けて計画立案し、行動することができる。（論理的思考力、問題解決力） - 態度・志向性
(1) 他者の考えや立場を理解しつつ、自分の考えを他者に伝えることができる。さらに他者と協力・協働して自分の役割を果たすことができる。（人間関係形成力、チームワーク） (2) 自らを律し、社会の規範やルールに従って行動できる。（自己管理力、倫理観） (3) 自ら問題意識を持って、意欲的に物事に取り組むことができる。（意欲・態度）
教育課程編成・実施の方針
本学は、建学の精神である「全人教育」及び学則に定める教育目的を達成するために以下のとおり「共通教育科目」の教育課程を編成する。
- カリキュラム編成
(1) 大学における学修の基礎となる「共通教育科目」を置き、「基盤セミナー」、「共通教養科目」、「社会連携科目」、「キャリア形成科目」の区分を設けて科目を編成する。 (2) さらに「共通教養科目」は、「教養総合科目」、「教養特定科目」並びに「コミュニケーション演習」の区分を設けて科目を編成する。 (3) 初年次における導入教育から専門課程での学修への円滑な移行に配慮し、1年次と2年次に必修科目の「セミナー」を配置する。 - 教育内容・方法
(1) 学修の動機付けに向けて、適切な初年次教育の導入・充実を図り、大学における学修の基盤を形成する科目を設ける。 (2) 科目の特性に応じて、グループワークなど学生の主体的・能動的な学びを引き出す授業を展開する。 (3) 英語科目については、習熟度別クラス編成を行う。 - 学修成果と評価
定期試験のほか、レポート課題、小テスト、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、多角的に学修成果を測り評価を行う。
大阪国際大学大学院 経営情報学研究科
学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
経営情報学研究科は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、急激に変化する高度情報化社会に対応できる専門知識を付与する。グローバルな実業界の中で、即戦力として活躍できる企業経営の中核を担う人材を養成することを目的とする。経営情報学分野における高度な知識・技能を修得し、専門的研究成果によって学位取得の妥当性を確保する。
特に、博士（後期）課程においては、修士課程で養成された能力を背景に、より高度な専門的研究成果を備えた人材の育成を主目標とする。その研究成果は、それぞれの専門分野において、学術的な評価を得ていることを学位取得の条件とする。
それぞれの課程において、本学所定の修了要件を満たした者に学位を授与する。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
経営情報学研究科の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成する。
修士課程
- 課程修了の要件
修了要件単位数は、34単位とし、うち研究調査法特論2単位と特別研究Ⅰ・Ⅱ各4単位を必修とする。なお、修士学位論文の提出と最終口頭試験の合格を必要とする。 - セメスター制の採用
本課程２年間を第１セメスターから第４セメスターに分割し、セメスターごとに完成した授業科目を学修する。 - 履修コースの設定
経営情報学に関する高度化した専門知識は、広汎多岐に亘っており、それぞれの専門が複雑に関連している。漫然と授業科目を履修する弊害を避け、系統的・効率的な学修が可能となるよう、共通の基礎科目群を背景にした複数の履修コースを設定した。 - 基礎科目から応用科目へ
第１セメスターから第４セメスターまで順を追って、基礎的な科目を最初に置き、次いで高度化した内容の科目を配列し、その後、種々の現実に即した応用科目へと移り、最後に個人指導としての特別研究へと到る。このような積み上げ方式により、系統的かつ高度な学修を完成させる。 - 学生のレベルに応じた指導
(1) 社会人や他大学からの入学者等が基礎学力に不足するときは、学部の講義または、別科の授業を聴講するよう指導する。 (2) 履修科目は、経営情報学基礎科目群を中心にレベルと専門分野に対応した指導が受けられるよう配慮する。 (3) 入学時より特別研究によって指導教員の個人的指導の下に研究課題を構築し、各学生の目標を達成させる。
博士（後期）課程
- 課程修了の要件
修了要件単位数は、24単位とし、うち外国文献特殊研究4単位と専門研究演習12単位を必修とする。
なお、博士学位論文の提出と最終口頭試験の合格を必要とする。 - 履修上の特色
本課程のカリキュラムは､修士課程における経営学、会計学、情報科学、経済学の4系列を、更に深化し、より専門的な指導を受けられることに配慮する。 - 教育内容の特色
本課程においては、専門科目の学修と指導教員の個人的指導による研究を中心とする。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
修士課程においては、国際社会・情報社会において急速に進展する実業界の中で、即戦力として活躍できる企業経営の中核を担う管理職に就くことを望む者を受け入れる。独創的な研究計画を持ち、論理的な思考力と知的好奇心を保持していることを判定する。
博士（後期）課程においては、修士課程で修得した専門的知識をさらに深め、国際的経営の実務に直結した経理・経営分析・税務・情報等の技術を駆使し、高度な専門的職業に就くことを望む者を受け入れる。研究計画の実現性が可能で、その成果が各専門分野において重要な役割を果たすかを判定する。
