基礎教育科目
- グローバル化時代の社会・人間の基礎理解の科目群
- インフォメーション・テクノロジーの基礎理解の科目群
- 外国語によるコミュニケーションの基礎理解の科目群
専門科目
卒業要件として合計76単位以上の取得が求められます。(基礎教育科目+専門科目 合計128単位以上)
1年次 | 2年次 | 3・4年次 | |
現代社会の 基礎理解 |
社会学Ⅰ・Ⅱ(各2) 経済学入門(2) 政治学入門(2) 人権と法(2) 現代社会の課題(2) 現代の日本経済(2) 都市人類学(2) |
哲学Ⅰ・Ⅱ(各2) ニュース研究(2) ことばと文化(2) 情報の法と倫理(2) |
マスコミ論(2) 職場と法(2) 家族と法(2) |
国際情勢の 理解 |
現代の世界経済(2) | 国際関係論入門(2) 現代国際関係史(2) 日米関係論(2) 東アジアの政治(2) アメリカの政治(2) ヨーロッパの政治(2) |
インターネットと政治(2) 国際人道法・人権法(2) 国際協力論(2) 現代日本の外交(2) グローバリズムと地域統合(2) 民族紛争論(2) 国際政治のシミュレーション(2) |
市民生活の 法と行政 |
法学入門(2) 憲法Ⅰ(人権保障)(2) 憲法Ⅱ(統治機構)(2) 民法Ⅰ(総則)(2) 刑法(2) |
行政学入門(2) 民法Ⅱ(物権法)(2) 商取引法(2) 法律実務基礎Ⅰ・Ⅱ(各2) 不動産取引法Ⅰ(2) 行政法Ⅰ(2) 民法Ⅲ(債権法)(2) |
行政法Ⅱ(2) 私法入門(2) 会社法(2) ビジネス法務Ⅰ(管理編)(2) ビジネス法務Ⅱ(取引編)(2) 国際取引法(2) 民事裁判手続(2) 刑事裁判手続(2) 消費者保護法(2) 知的財産法(2) 不動産取引法Ⅱ(2) |
政策と 地域づくり |
マクロ経済理論Ⅰ・Ⅱ(各2) | ミクロ経済理論Ⅰ・Ⅱ(各2) 公共政策学入門(2) 現代日本の政治(2) まちづくり論Ⅰ(基礎編)(2) 経済政策(2) 政策過程論(2) 現代自治体論(2) 参加民主主義論(2) |
地域政策(2) 地域リーダー論(2) 地方自治論(2) まちづくり論Ⅱ(実践編)(2) 行政とキャリアⅠ・Ⅱ(各2) NPO・NGO論(2) 地域経済論(2) 環境保護政策(2) 社会保障政策(2) 男女共同参画社会論(2) 情報公開制度(2) |
企業・地域・ 国際の安全 |
情報セキュリティ(2)) 国連と国際社会の法(2) |
現代の危機管理(2) 犯罪と逸脱の社会学(2) |
個人情報の保護(2) 社会安全論(2) 福祉とセーフティネット(2) 国際安全保障論(2) 人間の安全保障論(2) 企業の危機管理(2) 地域防災論(2) 戦争と平和(2) 中小企業診断(2) |
セミナー | セミナーⅠa・Ⅰb(各2) ベーシックセミナーa・b(各1) |
セミナーⅡa・Ⅱb(各2) | セミナーⅢ(4) セミナーⅣ(卒業研究を含む)(6) |
教職科目 | 道徳教育の研究(2) | 教職概論(2) 教育心理学Ⅰ・Ⅱ(各2) 特別活動の研究(2) 教育方法・技術論(2) 生徒指導(進路指導を含む)(2) |
教育原理(教育制度を含む)(4) 教育課程論(2) 社会科教育法(4) 教育相談(2) 教育実習Ⅰ(3) 教育実習Ⅱ(2) 社会科・公民科教育法(4) 教職実践演習(中・高)(2) |
---|
- ・カリキュラムは2012年4月入学生のものです。
- ・教職科目は卒業要件外です。( )内は単位数を表す。